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キッセイコムテックの特長を
データでわかりやすく解説します(2023年度)

社員数

設立当初は16名からスタートし、着実に社員が増えています。今後は、さらなる事業規模拡大や勤続30年以上の定年退職者が出ることを見据えて、新卒採用やキャリア採用に積極的に力を入れていきます。

379

男女比率

男女比率に大きく乖離がある理由の一つとして、かつては女性の結婚・出産に伴う退職というケースが多かったことが挙げられます。近年は、育児休業法の整備のほか、働きやすい職場風土づくりに取組んでおり、結婚・出産後も働き続ける女性社員が増えています。

男性

男性

77%

女性

女性

23%

平均年齢

社員が長期的にキャリアを歩み、働きやすい職場風土づくりに力を入れてきました。今後は、女性社員の勤続年数が伸びて、20代、30代の比率が増えると推測しています。

男性

男性

41.9

女性

女性

35.7

平均勤続年数

当社が回答しているITサービス業界における各種アンケート結果を参照すると、同業他社とあまり大きな差は見られません。
会社が永続的に成長していくためにも、年代間の差は無いほうが良いと考え特に新卒は、毎年15名以上の採用に向けて積極的に活動していきます。

男性

男性

16.2

女性

女性

11.5

平均勤続年数

15.2

勤務地比率

会社設立当初は、親会社であるキッセイ薬品工業株式会社(本社:長野県松本市)のシステム開発、運用・保守を主力事業としていたため本社のある長野県松本市に勤務する社員がほとんどでした。
現在は、”外部受注の拡大(外販強化)”を実現し、ITサービス業界の売上が多い首都圏マーケット市場を中心に東京事業所の勤務人数が増えています。
その他は、レンタル事業の地方都市にも営業所を構えています。

長野県

長野県

55%

東京都

東京都

41%

その他

4%

社員の定着率

厚生労働省「2022年雇用動向調査結果」によると、2022年の定着率は85%(情報通信業は88.1%)となっています。このデータと比較すると当社の定着率94.9%は高いことがわかります。長期的に社員が長期的にキャリアを積める環境づくりや働きやすい職場づくりを継続して取り組んでいます。

文系

94.9%

文理比

理系が多いといわれる業界ですが、当社はどちらもほぼ均等に在籍している状況です。 テクニカルスキルももちろんですが、ヒューマンスキルも重視するという考え方の中で、様々な専門知識や得意分野を持った社員が集まり理系文系問わず活躍しています。

文系

文系

51%

理系

理系

49%

文系

理系

2020

2021

2022

2023

2024

0 20 40 60 80 100(%)

新卒入社5年の文理比推移

職種比率

約半分の社員は、システムエンジニア(SE)に就いております。次いで営業、インフラエンジニア、スタッフ(事務職)です。
新入社員の配属は、その年によって配属する職種比率にバラつきはみられますが、概ね次の比率で推移しています。
SE 5:営業 3:インフラSE 1:スタッフ 1

SE

SE

42%

営業

営業

26%

インフラSE

インフラSE

16%

インフラSE

スタッフ

17%

情報処理技術者試験レベル別取得者数

情報処理技術者試験は、「情報処理の促進に関する法律」に基づき経済産業省が、情報処理技術者としての「知識・技能」が一定以上の水準であることを認定している国家試験です。
当社では、情報技術の背景として知るべき原理や基礎となる知識・技能について、幅広く総合的に評価できることから、社内の昇格推薦要件の一つとしています。

(旧制度含む)
レベル4: ITストラテジスト試験、
プロジェクトマネージャ試験ほか

レベル3: 応用情報技術者試験
レベル2: 基本情報技術者試験
レベル1: ITパスポート試験、
情報セキュリティマネジメント試験

LEVEL 4

LEVEL 3

LEVEL 2

LEVEL 1

0 50 100 150 200(名)

平均有給休暇取得率

政府は2025年までに有給休暇の取得率を70%にすることを目標としています。また、厚生労働省「2023年就労条件総合調査」によると2023年は過去最高の62.1%となりましたが目標値には届いていません。このデータと比べると当社は有給休暇を取得しやすい環境であることがわかります。

文系

75.1%

月間平均残業時間

仕事と家庭の両立、ワークライフバランスを推進していくためにノー残業デーの導入やセレクティブタイム(時差出勤)、在宅勤務制度などを導入し、労働時間削減に向けた取り組みを強化しています。

文系

20.73時間

育児休業取得率

政府は男性育児休業取得率の目標を2025年度は50%、2030年度は85%に掲げています。目標に対する実態は、厚生労働省が発表した令和4年度雇用均等基本調査によると、過去最高の17.13%となり10年連続で上昇しています。このデータと比較すると当社は、女性はもちろん男性も育児休業をとりやすい事がわかります。法定を上回る短時間勤務制度や在宅勤務など積極的に子育て支援に取り組んでいます。さらに男女ともに育児参加しやすい職場づくりに取り組みます。
産休育休制度

男性

男性

81.82%

女性

100%

同意する

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